D2CとECの違いとは？ビジネスモデルの特徴・メリット・成功事例を徹底解説
近年、ECの発展とともに、D2Cというビジネスモデルが注目を集めています。
従来のECとD2Cの違いは、単に商品を販売するだけでなく、ブランドが直接消費者とつながり、継続的な関係を築く点にあります。
特に、SNSやサブスクリプションモデルの活用により、ブランドの価値をダイレクトに伝え、ファンを増やす戦略が成功につながります。
本記事では、D2Cの特徴やメリットを詳しく解説し、成功事例を紹介します。
この記事の監修者
神戸大学在学中にEC事業を立ち上げ、自社ECサイトの構築から販売戦略の立案・実行、広告運用、物流手配に至るまで、EC運営の全工程をハンズオンで経験。売上を大きく伸ばしたのち、事業譲渡を実現。
大学卒業後はW２株式会社に新卒入社し、現在は、ECプラットフォーム事業とインテグレーション事業のマーケティング戦略の統括・推進を担う。一貫してEC領域に携わり、スタートアップから大手企業まで、あらゆるフェーズのEC支援に精通している。
D2C ECとは
D2C EC（Direct to Consumer Electronic Commerce）とは、メーカーやブランドが自社で企画・製造した商品を、自社のECサイトを通じて直接消費者に販売するビジネスモデルのことです。
ECの定義
EC（電子商取引、E-commerce）とは、インターネットを利用して商品やサービスを売買するビジネスモデルの総称です。
Amazonや楽天市場などのオンラインマーケットプレイス、自社オンラインショップなど、幅広い形態が含まれます。BtoC（企業と消費者）間の取引、BtoB（企業同士の取引）、CtoC（消費者同士の取引）など、さまざまな形態が存在します。
D2Cの定義
D2C（Direct to Consumer）とは、メーカーやブランドが仲介業者を介さずに、直接消費者に商品を販売するビジネスモデルです。
ECサイトを中心に、SNSやオウンドメディアを活用し、顧客と直接コミュニケーションを取ることが特徴です。
自社で製造から販売、マーケティングまでを一貫して管理し、ブランドの世界観を直接消費者に伝えることが可能です。
ECとD2Cの違い
ECは「インターネットを使った商品やサービスの販売全般」を指し、その中にD2Cも含まれます。ECには、Amazonや楽天のような大手ECモールを利用する形や、小売業者を通じてオンライン販売するケースなど、さまざまな形態があります。
D2Cでは、自社ECサイトやSNSを活用し、商品をただ売るのではなく、ブランドのストーリーや価値観を発信できます。
これにより、消費者と深い関係を築き、単なる購入者ではなく「ファン」としてブランドを支持してもらうことが可能になります。
D2Cが注目される理由
売れるネット広告社が発表した「デジタルD2C」の市場調査によると、D2C市場は2015年に約1兆3,300億円規模と推定されていました。2019年には2兆円を突破したと見られ、2020年時点ではさらに 約2兆2,200億円 にまで拡大したと予測されています。
その先を見据えると、同調査では 2025年には3兆円規模 に達すると予測しており、さらに長期的には 2030年時点で約3.4兆円 に拡大する可能性も示されています。
実際、最近の一次資料では 2023年時点で D2C 市場規模を 約2兆7,700億円 と見積もるものも出ており、予測通りの拡大傾向が読み取れます。
こうした数字は、D2C分野が従来の流通モデルを超えて成長しつつあることを示す有力な根拠といえます。
では、なぜこれほどまでにD2Cが注目され、広がっているのでしょうか？
いくつか背景をご紹介していきます。
インターネット普及とECの台頭
最大の要因はインターネットの普及です。これにより、企業は従来のように物理的な店舗や中間業者を介さず、直接顧客とつながることが可能になりました。
特にECの台頭によって、顧客は「いつでも・どこでも」商品やサービスを購入できるようになり、企業側もこの変化を活かしてD2Cモデルを採用するようになっています。また、SNSやオンライン広告の発展により、企業はターゲット層に向けてブランドのメッセージや価値観を直接伝えられるようになりました。
消費者行動の変化（Z世代・SNS経由購買の増加）
近年は消費者行動の変化もD2C拡大を後押ししています。特にZ世代を中心に、InstagramやTikTokなどのSNSを通じて商品を知り、そのまま購入に至るケースが急増しています。
従来のようにテレビCMや雑誌広告で認知するのではなく、SNS上の口コミやインフルエンサー発信が購買行動の大きなきっかけとなっているのが特徴です。
デジタル広告費の高騰とD2Cの相性
さらに、デジタル広告費の高騰も企業がD2Cに注目する背景のひとつです。従来型の大量投下型広告では費用対効果が合いにくくなっており、限られた予算で確実にターゲットへリーチし、直接購買につなげやすいD2Cモデルは効率的な手段として評価されています。
デジタルチャネルを活用することで、顧客との関係をより密接にし、ロイヤリティを高めることが可能になったのです。
以下の記事では「ECサイトのWeb広告」に関して詳しく記載していますので、ぜひご覧ください。
D2Cの特徴とメリット
D2Cは、企業が仲介業者を介さずに直接消費者に商品を販売するビジネスモデルです。ブランドと顧客が直接つながることで、他の販売モデルにはない独自の強みを発揮できます。
独自の世界観を出しやすい
D2Cでは、自社ECサイトやSNSを通じて販売するため、ブランドの世界観を自由に表現できるのが大きな強みです。
例えば、商品のデザインやパッケージ、ECサイトや広告のビジュアル、発信するメッセージなどを統一し、一貫性のあるブランディングが可能になります。
従来の小売業では、販売チャネルごとにプロモーションの内容が変わったり、ブランドの意図が十分に伝わらなかったりすることがありました。
しかし、D2Cではブランドの価値観やストーリーを直接消費者に伝えられるため、ブランドの個性を明確に打ち出し、顧客に強い印象を与えることができます。
顧客とのコミュニケーションが可能
D2Cの大きな利点の一つが、顧客と直接つながり、双方向のコミュニケーションができることです。従来の小売業では、代理店や販売店を通じて商品が流通するため、ブランドと顧客の距離が遠くなりがちでした。
しかし、D2Cでは企業が直接販売を行うため、顧客の声をダイレクトに聞くことができます。
具体的には、SNSを活用した情報発信やユーザーとの交流、メールマーケティングによる特典やキャンペーンの提供、チャットサポートによる迅速な対応など、さまざまな方法で顧客とコミュニケーションを取ることができます。
こうした取り組みによって、顧客の満足度を高め、ブランドへの愛着やロイヤリティを向上させることが可能になります。
顧客・購買データの活用が可能
D2Cでは、自社ECサイトを運営することで、顧客の購買履歴や行動データを直接収集し、分析することができます。これにより、売れ筋商品の把握、ターゲット層の特定、リピート率の向上といったマーケティング施策を効果的に行うことができます。
例えば、どの年代・性別の顧客が多いのか、どの商品がリピート購入されているのかといったデータを活用することで、よりターゲットに適した商品開発やプロモーションが可能になります。
また、パーソナライズド広告やメール配信を行い、個々の顧客に合った情報を届けることで、購買率や顧客満足度の向上につなげることもできます。
LTV最大化のしやすさ（リピート購買）
D2Cは、顧客と直接つながることができるため、リピート購買を促進しやすいモデルです。例えば、定期購入（サブスクリプション）やメンバーシップ制度を導入すれば、顧客は安心して継続的に商品を購入でき、企業は安定した収益を確保できます。
LTV（顧客生涯価値）を最大化するには、一度の購入で終わらせず、顧客が「継続的にそのブランドを選び続ける」仕組みが欠かせません。D2CではSNSやメールを通じてブランドとの接点を維持しやすく、コミュニティを形成することでファン化を加速できます。
結果として、一人の顧客から得られる売上を長期的に拡大できるため、広告費や新規獲得コストを抑えながら効率的に事業を成長させることが可能になります。
顧客インサイトを商品開発に活かせる
D2Cの強みは、顧客の声を即座に商品開発に活かせる点にもあります。従来の大量生産・大量流通モデルでは、市場調査から商品化までに長い時間がかかり、顧客のニーズをタイムリーに反映することが困難でした。
しかしD2Cでは、SNSの反応やレビューを通じて顧客の不満や要望をすぐに把握できるため、商品改良や新商品の企画にスピーディに反映できます。例えば、「サイズ展開が少ない」「持ち運びに不便」といった意見を踏まえて短期間で改良商品を投入すれば、顧客満足度を高めるだけでなく、ブランドの成長スピードを加速できます。
このように、顧客インサイトを活かした商品開発は、競合との差別化や顧客ロイヤリティの向上に直結し、D2Cならではの優位性を発揮する要素となります。
中間マージンを削減できる
D2Cは、卸業者や小売業者を介さずに販売できるため、中間マージンを削減できるのも大きな利点です。従来の流通モデルでは、多くの業者が関与するため、その分コストが積み重なり、消費者が支払う価格が高くなっていました。
一方、D2Cでは生産から販売までを自社で一貫して担うため、余計なマージンを省き、適正な価格で消費者に商品を届けられます。結果として、企業は利益率を高められ、顧客はより高品質な商品を手頃な価格で購入できる「Win-Winの関係」が成立します。
さらに、削減できたコストを商品開発やマーケティング、カスタマーサポートの強化に再投資することで、ブランドの成長サイクルを加速できる点もD2Cの魅力です。
D2Cのデメリット・課題
D2Cは多くのメリットを持つビジネスモデルですが、一方で課題も存在します。成功するためには、その特性を正しく理解し、あらかじめリスクを把握して対策を講じることが重要です。ここでは代表的なデメリット・課題を詳しく解説します。
集客コストが高い
D2Cは自社で顧客を獲得しなければならないため、広告やマーケティングへの投資が大きくなりがちです。
従来の小売であれば店舗の立地や流通網によって自然と顧客が集まる面もありましたが、D2Cではゼロから顧客に認知してもらう必要があります。
特に近年はデジタル広告費が高騰しており、SNS広告や検索広告を中心とした集客コストがかさみやすくなっています。
競合ブランドとの広告入札競争も激化しているため、限られた予算の中で効率的に顧客を獲得する仕組みづくりが求められます。
ブランドストーリーや口コミを活かしたオーガニック集客の仕組みを構築できないと、採算が合わなくなるリスクがある点に注意が必要です。
そこで有効なのがメディアコマースの導線設計です。
ブランドが運営するオウンドメディアや記事コンテンツに「読み物から商品購入へ自然に遷移できる仕組み」を組み込むことで、広告依存に偏らない集客モデルを構築できます。
たとえば、ユーザーが抱える悩みやライフスタイルに沿った記事を提供し、その流れで商品ページへシームレスに誘導することで、検索経由やSNSシェアによるオーガニック流入を拡大可能です。
これにより、広告費の高騰リスクを緩和しつつ、ブランド理解→購買の一貫した体験を生み出すことができます。
以下の記事では「メディアコマース」に関して詳しく記載していますので、ぜひご覧ください。
認知獲得に時間がかかる
D2Cブランドは、既存の小売や有名ブランドに比べて知名度が低いため、市場でのポジションを確立するのに時間がかかります。特に立ち上げ当初は、ブランド名や商品の良さを消費者に知ってもらうまでに長期間の努力が必要です。
また、消費者は新しいブランドに対して信頼性を慎重に見極める傾向があります。そのため、短期間で爆発的に認知を広げることは難しく、SNSでの継続的な情報発信やインフルエンサーとのコラボレーション、顧客レビューの積み上げなど、地道な取り組みが求められます。短期的な成果を期待しすぎると、計画との乖離が発生するリスクもあります。
運営体制やノウハウ不足
D2Cは商品開発から製造、販売、物流、顧客対応、マーケティングまでを自社で担う必要があるため、幅広い業務領域の知識とリソースが求められます。特にスタートアップや小規模事業者にとっては、限られた人員で全ての業務をまかなうのは大きな負担となります。
例えば、在庫管理や物流オペレーションに不備があれば配送遅延や欠品が発生し、顧客満足度の低下につながります。また、マーケティングやデータ分析のノウハウが不足していると、せっかく収集した顧客データを活かしきれないまま終わってしまうケースも少なくありません。
そのため、必要に応じて外部パートナーや専門ツールを活用し、効率的に運営体制を整えることがD2C成功のカギとなります。
成功までに時間と継続力が必要
D2Cは短期間で結果が出るモデルではなく、ブランドのストーリーを浸透させ、ファンを増やし、リピート購入につなげるまでに時間がかかります。初期段階では投資が先行するため、赤字が続くことも多く、粘り強い継続が求められます。
一度ファンが定着すれば長期的に安定収益を見込めるのがD2Cの強みですが、その「ファンづくり」までに数年単位のスパンを要するケースも珍しくありません。資金計画や成長ロードマップをしっかり描いて取り組むことが不可欠です。
D2Cの導入ステップ
D2Cを始めるには、単に自社ECサイトを立ち上げるだけでは十分ではありません。ブランド戦略の策定から顧客体験の設計、SNSや広告を中心とした集客チャネルの運用、さらにアクセス解析や購買データを用いた継続的な改善に至るまで、すべてを一貫して準備・実行していくことが求められます。
D2Cの最大の特長は「顧客と直接つながり、長期的な関係を築けること」にあります。そのため、導入初期の段階から「売って終わり」ではなく「購入後の体験と関係性」まで視野に入れた仕組みづくりを行うことが欠かせません。
以下では、D2C事業を立ち上げる際に押さえるべき代表的なステップを、より具体的に整理します。
① ブランド戦略とターゲットの明確化
出発点は「誰に」「どのような価値を届けるか」という問いに答えることです。D2Cはモールや小売に依存せず、自ら市場を切り拓くモデルであるため、まずは自社の独自性や強みを見極め、それをブランドメッセージとして表現することが重要です。顧
客像をペルソナとして詳細に描き、ライフスタイルや価値観まで定義することで、広告やSNSのクリエイティブ、商品パッケージ、ECサイトのデザインに至るまで一貫性を持たせられます。
もしここを曖昧にしたままスタートすれば、マーケティング施策や商品開発が迷走し、市場で埋もれてしまうリスクが非常に高くなります。D2Cの成功企業の多くは「ブランド哲学」を明確に打ち出し、それを顧客に継続的に伝え続けています。
② 自社ECサイトの構築・システム選定
D2Cモデルの中心は、自社ECサイトそのものです。顧客が最初にブランドと出会い、商品を購入し、その後も関わり続ける「体験の舞台」となる場所であり、単なる販売機能だけでは不十分です。
ブランドの世界観を反映したデザインやUI/UX設計に加えて、顧客データを蓄積し活用できるCRM、定期購入や会員限定サービスといった顧客育成につながる仕組みを備える必要があります。
また、将来的な拡張性を考慮し、スケールに応じて柔軟に機能追加できるECカートを選定することが、中長期的な成功を左右します。
初期投資を過度に抑えた結果、後に機能不足やシステム移行が必要になり、多大なコスト負担が発生する例は少なくありません。D2Cは「成長前提の仕組み設計」が鍵になります。
以下の記事では「ECサイト構築サービス」に関して詳しく記載していますので、ぜひご覧ください。
③ 集客チャネル設計（SNS・広告・PR）
モール流入に依存できないD2Cでは「自ら顧客を獲得する力」が試されます。InstagramやTikTokなどのSNSは特に若年層に強く、発見から購入まで直結する購買導線を形成できます。
これにGoogle広告やリターゲティング広告を組み合わせれば、短期的な売上拡大と認知拡大を両立可能です。さらにオウンドメディアによる情報発信や、PR施策を通じたブランド信頼の醸成も中長期的に重要です。
加えて、口コミやインフルエンサーを起用することで、広告以上に高い信頼性を伴った認知拡大を実現できます。
集客チャネルは一度設定して終わりではなく、データ分析による改善を繰り返し、費用対効果の高いチャネルにリソースを最適配分していく姿勢が求められます。
以下の記事では「ECサイトの集客法」に関して詳しく記載していますので、ぜひご覧ください
④ LTV最大化に向けた運用と改善
D2C事業のゴールは「一度きりの購入」ではなく「顧客に繰り返し選ばれ続けること」です。立ち上げ後には、リピート購入を生み出す仕組みを徹底的に整える必要があります。
定期購入プランや会員限定特典に加え、メール・LINE・アプリ通知を活用したパーソナライズコミュニケーションが効果を発揮します。
例えば、購買履歴をもとにしたおすすめ商品の提示や、誕生日や記念日に合わせたクーポン配信は顧客体験を豊かにし、自然な再購入を促します。
さらに、アクセス解析や顧客データを活用し、UI改善や商品ラインナップ調整を繰り返すことで顧客LTV（生涯価値）を最大化できます。
短期的な売上だけでなく、データドリブンな運営体制を構築することが、D2Cを持続的に成長させる最大のポイントです。
以下の記事では「リピート通販の成功に重要なLTV指標とは？」に関して詳しく記載していますので、ぜひご覧ください。
D2C成功のポイント
D2Cを成功させるための最重要課題は「ファンを育てること」です。単に商品を売るだけでなく、ブランドに共感し、繰り返し購入し続けてもらえる関係性を築けるかどうかが、事業の成否を大きく分けます。
D2Cモデルは、商品を通じて「共感コミュニティ」を形成できる点に強みがあり、そこをいかに戦略的に設計するかが差別化の鍵となります。以下では、代表的なD2C成功の要点を整理します。
世界観とストーリーの一貫性
顧客が惹かれるのは商品の機能そのものだけではありません。ブランドが持つストーリーや理念、背景に共感し、その世界観に参加したいと思うことで「ファン」としての関係性が生まれます。
商品のデザインやパッケージ、ECサイトのトーン、SNSの発信内容まで、メッセージを一貫させることが欠かせません。
例えば「サステナブル」を掲げるブランドであれば、商品素材から物流、梱包資材まで環境配慮を徹底しなければなりません。
この一貫性こそが顧客に安心感と信頼を与え、D2C事業の長期的な成長を支える基盤となります。
SNSを起点にしたファン形成
Z世代やミレニアル世代にとって、SNSは商品との出会いから購入、さらにはレビューや共有に至るまでを一気通貫で担う中心的なチャネルです。
SNS上での小さな交流、たとえば顧客のコメントに丁寧に返信する、投稿をストーリーでシェアするといった対応は、顧客との距離を縮めます。
こうした積み重ねが自然な口コミやシェアを生み出し、広告以上の信頼性をもつブランド認知を拡大します。
生活の一部として受け入れられることが、D2Cならではの強みです。
データドリブンな商品改善
D2Cの魅力のひとつは「顧客データを直接取得し、商品改善に活かせること」です。
購買データやアクセスログを分析すれば、売れる商品の傾向や離脱の多いページなどが明確になります。
これをもとに新商品企画や改善を即座に行うことで、競合よりも速く市場変化に適応できます。
例えば、売上が停滞する商品を顧客アンケートやSNS調査を踏まえてリニューアルする、レビューを反映して短期間で改良版を発売するといった対応が可能です。
「顧客の声を迅速に反映するブランド」という姿勢は、ファン形成をさらに強める効果をもたらします。
継続的なコミュニケーション設計
D2Cの真価は「購入後の体験設計」にあります。
購入後も顧客がブランドと関わり続ける仕組みを作ることで、リピート率が上がり、ロイヤリティの高い顧客が育ちます。
会員制度やサブスクモデルによる継続利用メリットの提供、限定イベントや先行販売の案内は「特別感」を演出し、顧客をコミュニティの一員として巻き込みます。
顧客が「自分はこのブランドの仲間だ」と感じることで、自然とアンバサダーとなり、新規顧客の獲得にもつながります。
D2Cを成功させるには、このファン化のプロセスを戦略的に設計することが欠かせません。
D2Cの成功事例7選
D2Cの成功事例には、他にはどのような商品・サービスがあるのでしょうか？
ここでは、7つの成功事例を紹介します。
詳しく見ていきましょう。
FABRIC TOKYO：顧客とのリアルな接点も重視した出張採寸サービス
成功事例の1つ目は「FABRIC TOKYO」です。
同社はオーダーメイドシャツ・スーツを扱うD2Cです。注文時にはサイズを指定する必要があり、顧客側から手持ちのシャツ・スーツのサイズをECサイトに登録する仕組みを持っています。
「手持ちのスーツよりもピッタリ合うサイズを購入したい」ニーズに応えるべく、D2Cでありながら、購入するためではなく採寸したり試着するための実店舗を構えている点が非常に特徴的です。
さらに一部の地域では、スタッフを自宅に呼んで採寸してくれるサービスもあります。
市場のトレンドやユーザーの声を積極的に取り入れる、D2Cならではの成功例と言えるでしょう。
PHOEBE BEAUTY UP：オウンドメディアで集まった悩みを解決する商品開発
成功事例の2つ目は「PHOEBE BEAUTY UP」です。
WebやSNSなどのメディア運営を手がけるDINETTE社のプライベートブランドを取り扱うサイトです。
このプライベートブランドは、美容に関心のある約40万人のユーザーの悩みを聞き、「こんなコスメがあったら嬉しい」を叶えるブランドとして、まつげ美容液の販売からスタートしています。
また、ブランド立ち上げ期から社長自らがInstagramを中心としたSNSマーケティングで独自の世界観を醸成したことが功を奏し、その後も多くの若い女性の心をつかむフェイスマスクや毛穴美容液などの新商品を生み出しました。
Mr. CHEESECAKE：即完売で話題性を高める数量限定生産
成功事例の3つ目はシンプルながらこだわりに溢れたチーズケーキブランド「Mr. CHEESECAKE」です。
ミシュランガイド掲載のレストランで修行を積んだフレンチシェフがこだわって作った、毎週日曜・月曜にしか買えない数量限定のチーズケーキを販売しています。
おいしい食べ方や温度による味の変化を丁寧に解説したブランド世界観に引き込まれるだけではなく、数量限定かつすぐに売り切れてしまうことから「幻のチーズケーキ」と別名がついたこともブランドストーリーの一部となっています。
他にもD2C企業の事例を知りたい方はこちらの記事もご確認ください。
合同会社M＆R：ブランドストーリーとECを融合したクラフトチョコレートD2C
成功事例の4つ目は、神奈川県開成町を拠点にクラフトチョコレートを展開する「合同会社M＆R」です。
同社は「地域・消費者・生産者をつなぐ」をテーマに、自社ブランド「Origin」のチョコレートをD2Cで販売。産地や季節によって変化するカカオの個性を最大限に活かした製法にこだわり、アレルゲンフリーやフェアトレードを超える取引など、社会的価値を意識した商品開発を行っています。
さらに、ECサイトではブランドストーリーをコンテンツとして発信できる仕組みを構築。製造背景や農家とのつながりを伝えるコラムを通じて共感を呼び、単なる購入の場ではなく“ブランド体験”を届ける場として成長を続けています。
こちらの企業様については、以下の記事でより詳しいインタビュー内容をまとめております。ぜひ併せてご覧ください。
Warby Parker｜眼鏡業界を変革したD2C（海外）
成功事例の5つ目は「Warby Parker」です。
アメリカ発のWarby Parkerは、従来高価格だった眼鏡を手頃な価格で提供するD2Cブランドです。「試着用フレームを自宅に5本送付」というサービスが話題を呼び、顧客体験を一新しました。
中間マージンを排除し、オンライン販売を主軸にすることで高品質かつ低価格を実現。D2Cの「中間コスト削減」の好例として、世界的に知られる存在となりました。
Glossier｜SNSでファンを巻き込む化粧品ブランド（海外）
成功事例の6つ目は「Glossier」です。
Glossierは、美容系ブログからスタートしたD2Cコスメブランドで、SNSを駆使したコミュニティマーケティングで急成長しました。Instagramで顧客と積極的に交流し、ファンの声を商品企画に反映。
「顧客と共につくるブランド」という姿勢が共感を呼び、ミレニアル世代・Z世代を中心に絶大な支持を獲得しています。
Allbirds｜サステナブルを武器にグローバル展開（海外）
成功事例の7つ目は「Allbirds」です。
ニュージーランド発のAllbirdsは、天然素材を用いたサステナブルなスニーカーを展開するD2Cブランドです。オンライン販売を軸に、環境配慮という明確なブランドストーリーを打ち出すことで差別化に成功しました。
サステナビリティを前面に押し出したマーケティングは世界的に支持され、短期間でユニコーン企業に成長。D2Cが「理念や価値観」を武器にできる代表例となっています。
D2C ECを始めるなら「W2 Unified」
D2Cを始めるならECカートはＷ２株式会社が提供する、W2 Unifiedがおすすめです。
W2 Unifiedは、ブランドと顧客を直接つなぐD2Cビジネスを成功させるためのオールインワン型ECプラットフォームで、下記の3つの特徴があります。
- 顧客接点を一元化：ECと店舗の在庫・顧客・ポイントを統合し、どこで購入しても同じブランド体験を提供
- マーケティング施策を加速：定期購入や会員施策、CRMを含む1,000超の標準機能で、顧客育成やLTV最大化を支援
- ブランド表現の自由度：デザインカスタマイズや外部システム連携により、独自の世界観を自在に発信
これにより、新規顧客にはブランドストーリーを訴求しながら、既存顧客にはリピート購買を促す仕組みを構築できます。
さらに、SNSや広告からの集客をEC・店舗の双方に接続することで、ファンづくりから収益化までを一気通貫で支援します。
アパレルや化粧品などD2Cに強い業界を中心に、食品・日用品まで幅広く導入実績があり、スタートアップから大規模小売まで1100社以上が採用しています。
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まとめ：D2C対応のカートシステムを導入しD2Cブランドを成功させよう
D2Cは、ブランドの世界観を自由に発信でき、顧客と直接つながり、データを活用してビジネスを最適化できるというメリットを持っています。
これにより、単なる「商品販売」ではなく、ブランドのファンを育て、長期的な関係を築くことが可能になります。
デジタル技術の進化とともに、D2Cは今後さらに発展し、多くのブランドがこのビジネスモデルを採用していくと考えられます。
以下のお役立ち資料ではD2Cの成功完全ガイドラインをご紹介しています。
ぜひ合わせてご覧ください。
