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Z世代の買い物起点、SNSが検索エンジンを逆転——「#PRは嫌われる」の通説を覆す最新調査
2026.08.31

Z世代の買い物起点、SNSが検索エンジンを逆転——「#PRは嫌われる」の通説を覆す最新調査

買い物の入り口は「検索窓」から「SNSのタイムライン」へ

Z世代が商品を調べる際に最初に使うサービス(検索エンジン vs SNS4媒体)の割合グラフ
株式会社TaTap「Z世代のSNS購買行動調査」(2026年8月)

SNSマーケティング支援を行う株式会社TaTapは2026年8月18日、全国の15〜29歳の男女363名を対象に実施した「Z世代のSNS購買行動調査」の結果を発表した。

調査結果によると、商品やサービスを調べる際に最初に使うサービスとして、単一の首位こそ検索エンジン(Google・Yahoo!等)の33.6%であったものの、SNS4媒体(Instagram 15.4%、TikTok 12.7%、X 9.9%、YouTube 7.2%)の合計が45.2%となり、検索エンジンを11.6ポイント上回って逆転した。

Z世代の情報探索は、もはやキーワードを能動的に入力する検索窓からではなく、日常的に利用するSNSのおすすめフィードやタイムラインから始まっている実態が鮮明になっている。

編集部コメント

買い物の入り口が「検索エンジン」から「SNS」へ本格的にシフトしたことは、企業のデジタルマーケティングにおける「待ち」の戦略から「攻め」の戦略への移行を意味します。これまではSEO(検索エンジン最適化)がWebマーケティングの王道でしたが、今後はSNSのアルゴリズムやトレンド、そしてユーザーに自然と届くタイムライン上でいかに最初の「発見」を生み出すかが、ブランド認知の死活問題になっていきますね。

ステマ規制後も「#PR」は敬遠されず——カギは「誰が、何を届けるか」

#PR表記がある投稿に対するZ世代の意識・参考にする割合のグラフ
株式会社TaTap「Z世代のSNS購買行動調査」(2026年8月)

2023年のステルスマーケティング規制以降、「#PRなどの広告表記は消費者から嫌われ、効果が落ちるのではないか」という懸念が業界内で根強く囁かれてきた。しかし今回の調査では、**「#PR・#プロモーション」表記のある投稿に対して「参考にしない」と答えたZ世代はわずか13.2%**に留まることが判明した。

一方で、「投稿の内容や投稿者によって決める(27.0%)」を含め、PR表記があっても「参考にする」と回答した割合は合計で68.3%に達している。Z世代にとって重要な判断基準は広告表記の有無ではなく、「自分が信頼している発信者が、真実味のある価値を提供してくれているか」という本質的なコンテンツの質へと移行している。

編集部コメント

「#PR表記=嫌われる」という通説が、単なる送り手側の思い込みであったことがデータで浮き彫りになりました。消費者は広告そのものを拒絶しているのではなく、押し売りや嘘のある情報を嫌っているだけです。これからのインフルエンサーマーケティングは、単なる知名度によるキャスティングではなく、ブランドの世界観と発信者の文脈がどれほど自然にマッチし、共感を生み出せるかという「質の深さ」がますます問われるようになりますね。

「保存」は購買の待機列——1週間以内に7割超が意思決定する超短期ウィンドウ

さらに、SNSにおけるユーザー行動と実際の購買スピードについても興味深い事実が明らかになった。

SNS上で「保存」や「いいね」をした商品を、後日から実際に購入した経験があると答えた割合は56.9%に上る。さらに、購入に至るまでの期間は「3日以内」が50.7%、「1週間以内」が76.0%に集中している。この結果は、SNSの「保存」機能が単なるコレクションではなく、極めて購買意欲の高い「あとで買うリスト(購買待機列)」として機能していることを示している。

SNSで保存・いいねした商品を購入するまでの期間(1週間以内が76.0%)のグラフ
株式会社TaTap「Z世代のSNS購買行動調査」(2026年8月)

また、購買のきっかけとなった投稿は「一般ユーザーの口コミ・レビュー(42.9%)」や「インフルエンサーの投稿」が上位を占め、企業の「ブランド公式アカウント(24.4%)」や「SNS広告(14.3%)」を大きく引き離している。上流の設計に時間を割くことが求められるようになっている。

編集部コメント

「保存」から購買完了までの期間が「1週間以内(76.0%)」というデータは、Z世代の検討意思決定のスピードが極めて速いことを示しています。企業側は、ユーザーがSNSで「保存」という熱量の高いアクションを起こした直後の1週間以内に、どのようなリターゲティングや追加の購買導線を用意できるかが勝負の分かれ目となります。また、公式発信よりも一般ユーザーのリアルな口コミ(UGC)が圧倒的な購買起点となっている点から、顧客を巻き込んだコミュニティ形成やクチコミ促進の仕組み作りが、これからの売り上げ拡大に直結していくはずです!


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